2011年 小豆島オリーブ園にて
本文へスキップ

作物資源生産学研究室



作物資源生産学研究室


作物資源生産学研究室は、人類の主食である食用作物種に注目し、その新しい栽培理念の
創出により国内外の食糧生産技術の向上に貢献することを目指します。具体的には、
@
世界に対する日本の農業技術貢献では、アフリカの半乾燥地における新規の「洪水−干ばつ対応農法」の開発研究、そして、A 国内の農業生産の課題では、食糧自給率向上に貢献しうるようなダイズの新しい高位安定生産技術の提案、の2つが現在の大きな目標です。
@ 過去の歴史をひも解けば、より多くの食糧を得るために身近な水資源や森が開発され続け、いわば豊かな自然と引き換えに人類は文明を発展させ続けてきたと言えます。ところが昨今の地球温暖化にともなう異常気象を実体験するにつけ、これまでのような開発を続けることが難しいことが我々のごく身近なできごととして認識されるようになってきました。これからも豊かであり続けるためにはどのような食糧増産の方向性が望ましいのか?この問題を南西アフリカに位置するナミビア国の季節湿地開発を通じて学生の皆さんとともに考えてみたいと思います。
この開発研究は、
地球規模課題対応国際科学技術協力事業として平成23年度から新しい展開を迎えました。砂漠に到来する洪水と干ばつに対応する新しい混作栽培技術をアフリカの地で開発しようとする研究です(詳細はナミビアSATREPSプロジェクト参照)。
限りある水環境を永続的に保全し続けるような開発を行うため、作物学、開発学、水文学の3つの異なる領域の共同研究を通じて、新たな農法を提案します。
A いっぽう国内の農業事情に目を向ければ、日本の食糧自給率は先進諸国の中では例外的に低く、カロリ−ベ−スではついに40%の大台を割り込む事態(2010年には39%)にまで悪化しつつあるのが現状です。今から40年以上前にはこの自給率は70%を超えておりました(1965年には73%)が、年々低下し続け、最近でTPP(Trans-PacificPartnership)に
代表される貿易自由化の波がこの自給率低下傾向を加速させるリスクが懸念されています。
日本人の主食であるコメの単位面積あたり収量(単収)は、世界平均の1.7倍近い高位水準を持続的に得ることが可能な技術水準にありますが、いっぽうで、減反政策によりコメの生産調整を余儀なくされているのが実情です。ところが日本で需要の高い食用作物種の代表格としてのダイズとコムギについては、生産量ベ−スの自給率は過去5ヵ年(2006〜2010)平均でそれぞれ6%と12%という状況にあり、イネ以外の主要な食用作物種の自給率向上が農業生産の重要な課題として残されています。
とくにダイズに注目すると、日本の単収は世界平均の0.7〜0.8倍程度の技術レベルにとどまっています。そこで、我々の研究室では
ダイズの新たな多収技術の創出に貢献するため、根粒着生制御理論という新しい概念の研究レベルでの栽培理論を提案し、その実用化に向けて基礎的な検討を行っています。


 
地球規模課題国際対応研究


ダイズ根粒着生制御研究






作物資源生産学研究室

〒631-8505
奈良県奈良市中町3327-204